アメリカに住むということは、日本に住んでいないということで・・・・ 一時的にせよ日本の住民ではなくなるわけです。となると、いろんな所に届けている住所を変更する必要があります。ブログのネタにしようと思うほど、なんか不可解だったなぁ~
そうそう、私たちは日本で家を借りていたので、家を明け渡したら 本当に住所不定になりました(ウソ-苦笑- 住民票は最後の最後に処理だから、書類上はまだ存在) んで、まあどこも同じなのですが・・・・ 結論としては、 国内の住所(それも住民票の存在している住所)だったら住所変更可能だけど そうでない場合はウソでもそのままにしておくと・・・・いうことのようでした。ただし、郵便物等のお知らせ関係はすべて 「連絡先住所」 として別登録しておくのですね。その場所に住んでもいないし、住民票も海外転出で消えているのに、なんだかヘンな感じもしましたが、駄々を捏ねてもしょうがないので、銀行さまの言うとおりにいたしました。
ある銀行では 「20% の住民税が海外居住の場合は届け次第で15% になります」 と言われましたけどね。そんなこと言った銀行は1行だけ、他は怪訝そうな顔をされたりして 本当に不愉快だったな。銀行ってなんであんなに エラそう なんだろう?特に窓口の姉ちゃん (東●●菱U●J の彼女は 「ふーん、そうなんだぁ~じゃ大変だぁ」 と友達口調だった・・・ 客だぞ私は)。
対照的に郵貯は窓口の人は親切丁寧。インターネットで取引が出来るようにするために窓口に行ったときだったかな? (出発間近ですごい急いでいた) 住所変更のときだったかもしれない・・・・・
郵 : 「そうですか、アメリカにいかれるんですか・・・ 」
私 : 「インターネットでいろいろ出来ますよね。 それと住所変更を・・・・」
窓口の人、一旦引き下がり 後ろで ごみょごにょ相談、どっかに電話もかけている
郵 : 「実はですね、郵貯のインターネットサービスも始まったばかりでして、あまり・・・その・・・・」
私 : 「なんすか?」
郵 : 「お客様のようなケースの場合はですね、口座を閉じていただいたほうが・・・・」
私 : 「へ?」
がんばれ! 郵貯! 客を減らすようなことをアドバイスしてどうするんだ?
2009-02-07
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